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イタリア旅行マニアのイタリア旅行記。 ミラノ、フィレンツェ、ヴェネツィア、ローマ、それだけがイタリアではありません。

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Author:らふぁえろ
イタリア渡航暦
1999年12月
2000年春、冬
2003年冬
2004年春、冬
2006年は9月27?12月25日

イタリア各地を旅をして、街歩きを楽しみ、
絵画・彫刻を鑑賞していたら、
教会オタク(?)のようになってきました


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イタリア基本情報

イタリア 情報
国 名: イタリア共和国 d6.gif


以下の情報は外務省ホームページより



(Republic of Italy)
2006.6 現在
一般事情
1.面積 30.1万km2(日本の約5分の4)
2.人口 5,846万人(2005年、ISTAT)
3.首都 ローマ
4.言語 イタリア語(地域により独、仏語等少数言語あり)
5.宗教 キリスト教(カトリック)が国民の約97%。
その他、キリスト教(プロテスタント)、ユダヤ教、イスラム教、仏教。
6.国祭日 6月2日(1946年、国民投票により、従来の王制に代わり共和制を政体とすることが決められた日)。
7.略史 1861.3. ヴィットーリオ・エマヌエーレII世、イタリア王国建設
1922.11. ファシスト党ムッソリーニ政権掌握
1929.2. バチカンとラテラーノ条約調印
1943.7. ムッソリーニ政権崩壊
1945.12. キリスト教民主党首班の第一次デ・ガスベリ内閣成立
1946.6. 国民投票で王制廃止
1948.1. 共和国憲法施行
1962.2. 初の中道左派政権成立
1994.4. キリスト教民主党中軸の戦後政治の終焉

政治体制・内政
1.政体 共和制
2.元首 ジョルジョ・ナポリターノ大統領(2006年5月就任、任期7年)
3.議会 (1)構成 上院・下院の二院制で任期は両院とも5年。


(2)選挙制度(2005年12月改正)
   上院:完全比例代表制(州単位)
      選挙資格 満25歳 被選挙資格 満40歳
   下院:完全比例代表制(全国単位)
      選挙資格 満18歳 被選挙資格 満25歳
4.政府 (2006年5月17日第二次プローディ内閣発足)
(1)首相:ロマーノ・プローディ
(2)外相:マッシモ・ダレーマ(副首相兼任)
5.内政 (1)ベルルスコーニ内閣
 2001年6月、戦後第59代内閣として第二次ベルルスコーニ内閣が発足、2004年5月5日をもって戦後最長内閣となったが、2005年4月の統一地方選挙で与党中道右派連合は中道左派連合に大敗、ベルルスコーニ首相は大統領に辞表を提出。その後、再度首班指名を受け、閣僚を一部入れ替えた第三次ベルルスコーニ内閣を発足させた。
(2)2006年総選挙と大統領選挙
 4月9、10日に上下両院議員の任期満了に伴う5年ぶりの総選挙が行われ、プローディ前欧州委員長を首相候補とする中道左派「連合」が、ベルルスコーニ首相率いる中道右派「自由の家」を僅差で敗り上下両院を制した。 
 5月にはチャンピ大統領の任期満了に伴う大統領選挙(間接選挙)が行われ、4回目の投票において中道左派「連合」の候補者であるナポリターノ終身上院議員が選出された。
(3)第二次プローディ内閣成立
 5月17日、戦後第61代内閣として第二次プローディ内閣が成立(第一次内閣は1996年?1998年)。5月19日、プローディ首相は上院での信任投票に先立ち施政方針演説を行い、優先課題として経済・産業政策や社会保障経費(労働コスト)の削減、前政権下で導入された労働市場の柔軟化等を目的としたビアージ法や移民法改正の見直し等について言及した。
(4)統一地方選挙
 5月28、29日にはローマ市、ミラノ市、ナポリ市を含む統一地方選挙が実施された。ミラノ市では野党・中道右派連合の候補者、モラッティ前教育・大学・研究大臣が勝利したが、ローマ市では与党・中道左派連合の現職の候補であるヴェルトローニ氏が再選され、ナポリ市及びトリノ市においても与党連合の現職の候補が勝利する等、全体で与党連合に有利な結果となった。
外交・国防
1.外交 (1)欧州統合の積極的推進及び大西洋同盟の強化と対米協調がイタリア外交の基本方針。地中海・中東諸国との関係も重視。
(2)G8の一員として国際的な発言力の維持にも腐心。
2.軍事力 (1)国防支出: 約190億ユーロ(2005年)
(2)兵  役: 2004年末までは徴兵制。2005年より完全志願制に移行(志願制の任期は、1年?4年の期限付と終身の2種)。
(3)兵  力: 総兵力 314,624人、陸軍 119,837人、海軍 35,453人、空軍 47,383人、軍警察111,951人(2004年)
経済
1.主要産業 機械、繊維、自動車、鉄鋼
2.GDP 1兆6102億ドル(2004年:OECD)
3.一人当たりGDP 27,699米ドル(2004年:OECD)
4.経済成長率 2001年1.1%、2002年0.4%、2003年0.4%、2004年1.2%(OECD)
5.物価上昇率 2001年2.3%、2002年2.6%、2003年2.8%、2004年2.3%(欧州委)
6.失業率 2002年9.1%、2003年8.8%、2004年8.1%、2005年7.7%(OECD)
7.総貿易額 (1)輪出 2,945億ドル(2004年:OECD)
(2)輸入 2,957億ドル(2004年:OECD)
8.主要貿易品目(2005年) (1)輸出:車両、同部品、靴、機械、家庭用品
(2)輸入:車両、原油、コンピューター、化学製品、鉄鋼
9.主要貿易相手国(2003年) (1)輸出  EU(15ヵ国)(54.2%)、米(8.3%)、スイス(3.8%)
(2)輸入  EU(15ヵ国)(57.3%)、米(3.9%)、中国(3.6%)
10.通貨 ユーロ
11.経済概況 (1)全般
 イタリア経済は、1990年代半ば以降総じて低迷し、2004年の成長率は1.2%、2005年も0.0%と見込まれる等、引き続きユーロ圏平均を下回る状況が続いている。
 このような経済の低迷の理由としては、高コスト構造や、中国等の新興諸国との競合、国民の平均的教育水準や研究開発投資水準の低さといった、構造的要因に起因する生産性の低下、国際競争力の低下が指摘されている。
(2)財政状況
 近年の経済の低迷等を背景に財政赤字問題が再燃、2003年以降財政赤字対GDP比は3%を超過しており、2005年は4.3%まで上昇することが見込まれている。2005年12月に成立した2006年度予算法では、国・地方の経常経費節減等を通じて275億ユーロの財源を捻出し、そのうち201億ユーロを財政赤字縮減に割り当て、残りを経済発展、家計支援等に充当することが規定されている。財政再建は新政権の最重要課題の一つと位置づけらているところ、プローディ内閣による今後の財政政策形成が注目される。
二国間関係
1.政治関係 (1)伝統的に友好関係にあり、G8等の場でも協力。
(2)01年にはジェノヴァ・サミット出席のため、小泉総理、田中外相(当時)、塩川財務相(当時)が訪伊。伊側からはアマート首相(当時)が00年(沖縄サミット時)、ディーニ外相(当時)が00年(九州・沖縄サミット時)、01年(「日本におけるイタリア年開幕」)に訪日している。
2.経済関係 (1)我が国の対伊貿易
(イ)貿易額(2005年)
  輸出:6,318億円
  輸入:7,577億円(出典:財務省/通関統計)
(ロ)主要貿易品目(2005年)
  輸出:1)乗用自動車(24.1%)、2)オートバイ(10.1%)、3)カメラ、ビデオカメラ(4.6%)、4)エンジン(2.5%)
  輸入:1)バッグ(11.2%)、2)医薬品(5.7%)、3)貴金属装身具(4.1%)、4)履物(3.9%)

(2)直接投資
 (イ)日本から伊への直接投資残高は1,133億円(2004年末)。現在、伊に進出している日本企業は約192社(2004年末)。
 (ロ)伊から日本へ直接投資残高576億円(2004年末)。現在、日本に進出している伊企業は約70社(2004年末)。
 (出典:日本銀行/国際収支統計、東洋経済新報社/海外進出企業総覧、外資系企業総覧)

(3)日伊ビジネス・グループ
89年以降、両国民間企業人の間で日伊ビジネス・グループ会合が毎年開催され、伊の対日輸出、相互の投資及び第三国市場協力の促進を中心に、日伊経済関係の強化のため活動している(日本側:福原資生堂名誉会長、伊側:ピニンファリーナ・ピニンファリーナ社会長がそれぞれ会長)。 
3.文化関係 (1)1954年に締結された日伊文化協定に基づき、これまでに文化混合委員会を10回開催。
(2)イタリアでは11の大学で日本語教育を、日本では66大学でイタリア語教育を実施。
(3)日伊協会(英正道会長)及び伊日協会(ジョン・エルカン会長)がそれぞれ文化交流事業を推進。
(4)95年10月?96年6月、イタリア25都市にて、皇太子殿下及びスカルファロ大統領(当時)の両名誉総裁の下、68企画の大型日本文化紹介事業「イタリアにおける日本95/96」が開催された。
(5)2001年3月より約1年間に日本各地でルネッサンス展を始めとする大型文化紹介事業「日本におけるイタリア2001」を開催。
(6)2005年は日・EU市民交流年及び日伊文化協定発効50周年として、イタリア各地で日本紹介事業が実施された。また、同年3月から9月まで開催された「愛・地球博」においてイタリア館は日本館に次ぐ入場者数を記録する等、好評を博した。
(7)現在、両国間で35の姉妹都市関係あり(2005年12月現在)。
4.在留邦人数 8,764人(2004年10月現在)
5.在日イタリア人数 1,993人(2006年6月現在)
6.要人往来
(2000年以降) (1)往
2000年 河野外相、森総理
2001年 小泉総理・田中外相・塩川財務相(ジェノヴァ・サミット及び関連G8会合)、石原行政改革相
2002年 武部農相(世界食糧サミット5年後会合)、坂口厚生労働相、竹中経済相、尾身北方・沖縄相、片山総務相、清子内親王殿下
2003年 綿貫衆議院議長、常陸宮同妃両殿下、小池環境相、亀井農水相
2004年 竹中金融・経済財政担当相、石原国土交通相
(2)来
2000年 アマート首相、ディーニ外相、ヴィスコ国庫相(九州・沖縄サミット)
2001年 ディーニ外相(「日本におけるイタリア2001年」開幕)、マルツァーノ生産活動相
2002年 アレマンノ農林政策相、マルツァーノ生産活動相
2003年 カジーニ下院議長
2004年 モラッティ教育・大学・研究相
2005年 ペーラ上院議長、スカイヨーラ生産活動大臣、ブッティリオーネ文化財・文化活動大臣

7.二国間条約・取極 (1) 1913年 通商航海条約
(2) 1932年 原産地証明手数料相互免除取極
(3) 1937年 司法共助取極
(4) 1953年 船舶の内国民待遇暫定的許与取極
(5) 1955年 通商議定書及び取極
(6) 1954年 文化協定
(7) 1956年 一部旅券査証及び査証料相互免除取極
(8) 1962年 航空協定
(9) 1963年 査証免除取極
(10) 1969年 租税(所得)条約及び議定書
(11) 1972年 請求権解決に関する取極
(12) 1973年 原子力平和的利用協力取極
(13) 1988年 科学技術協力協定

8.外交使節 (1)イタリア駐箚日本大使 中村雄二
(2)日本駐箚イタリア大使 マリオ・ボーヴァ
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